急速に進むインターネット広告
こんにちは!Fines-tips-blogです。
株式会社電通は、2018年2月22日に、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2017年(平成29年)日本の広告費」を発表しました。
今回は電通が発表した
2017年の日本の広告費について取り上げていきます!
電通は、2017年の総広告費が6兆3,907億円で前年比101.6%と、
6年連続でプラス成長と発表しました。
媒体別広告費
「新聞広告費」(5,147億円、前年比94.8%)、
「雑誌広告費」(2,023億円、同91.0%)、
「ラジオ広告費」(1,290億円、同100.4%)
「テレビメディア広告費」(1兆9,478億円、同99.1%、)
「インターネット広告費」(1兆5,094億円、同115.2%)となっています。
インターネット広告費は、4年連続で二桁成長となり、
媒体構成比も23.6%と、前年から2.8ポイント上昇しています。
一方マスコミ四媒体広告費は2兆7,938億円と、3年連続で減少しています。
業種別広告費
2017年は21業種中6業種の広告費が増加、15業種が減少となりました。
(2016年は9業種が増加、12業種が減少)
インターネット広告費は運用型広告が活発に
インターネット広告費の中でも、特に著しい成長を見せているのが、
運用型広告費です。(9,400億円、前年比127.3%)
メディア側において予約型広告から
運用型広告へのシフトが前年よりさらに進んだ結果、
媒体費全体における運用型の構成比は77.0%と、
全体の4分の3を超えるに至りました。
電通によれば、
運用型広告をブランディング目的で活用する動きが活発化しているといいます。
従来、予約型広告利用が主だった自動車や通信などの業種で、
運用型広告の活用が進んでいるそうです。
また、これまでマスコミ四媒体広告の利用率が高かった
食品や飲料といった業種においても、
インターネット広告の活用が進みつつあります。
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広告費はマスコミ四媒体に比べ、インターネット広告の
成長が進んできていることがわかりましたね。
その結果、インターネットが普及したことで、
今までマスコミ四媒体メインだった業種が
インターネット広告を活用し始めました。
今後も新しい施策がでてくるでしょう。
参考
以上、お読みいただきありがとうございました^^